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東京五輪・パラ延期3案とも課題山積 今秋 コロナ終息見通せず/来夏 大型大会と日程重複/22年夏 代表再選考、余儀なく

 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、東京五輪・パラリンピックは23日、今夏の開催が延期される公算が大きくなったが、新たな開催時期として「今秋」「来夏」「2年後の夏」が浮上している。ただ、大会組織委員会などの関係者は、会場確保や経費増加など多くの課題を挙げており、いずれの場合でも調整は難航が予想される。


 「すべての競技場が借りられるのか、それが一番の問題だ。その次は(大会)経費がある」。国際オリンピック委員会(IOC)が大会延期も検討すると表明したことを受け、23日午後、東京都内で記者会見した組織委の森喜朗会長は、苦渋の表情を浮かべた。

 大会を延期した場合、40以上ある競技会場や1兆3500億円に上る開催費の再検討のほか、宿泊施設の確保、競技ごとの日程調整、チケットの取り扱い、ボランティアの募集などについて、組織委や都は、大幅な計画の練り直しが不可避となる。

 各国・地域の国内オリンピック委員会(NOC)から、要望が多いのが「1年延期」だ。感染の終息を見通せ、「すべての選手が安全に大会に向けて準備できる」のが主な理由。

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