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ボクシング連盟 疑惑解明はこれからだ

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 数々の疑惑は残ったままだ。組織が出直すためには、全容の解明が不可欠である。

 日本ボクシング連盟の山根明会長が辞任を表明した。

 助成金流用や元暴力団組長との長年の交友などが強い批判を浴びていた。辞任は当然だ。

 とはいえ、これで幕引きとするわけにはいくまい。

 山根氏は辞任表明の場で質問を一切受け付けなかった。説明責任を意に介さない態度は、組織のトップとして非常識極まりない。

 一連の問題は、連盟上層部の体質に起因するとの指摘がある。

 終身会長という破格の地位に就き、強権的な運営がまかり通った背景を、独立した調査機関がしっかりと検証する必要がある。

 告発状を受け取ったスポーツ庁も指導や監督を徹底すべきだ。

 日本スポーツ振興センターの助成金が無関係の選手に渡されていた問題について、山根氏は「親心から3等分に分けなさいと言った」と釈明している。

 交付目的の決まった助成金を会長の独断で分配していいはずがない。認識が甘すぎる。

 流用を容認した連盟執行部の責任も問われよう。

 試合で、奈良県の選手に有利な判定が下されるよう圧力をかけていたとされる疑惑は、事実であれば、スポーツの公正・公平を損ねる重大なルール違反だ。

 山根氏が、公式戦で使うグローブの販売を独占していた疑いについても、うやむやにせず事実関係を調べなければならない。

 看過できないのは、山根氏と元暴力団組長との交友関係である。

 連盟の要職にありながら、反社会勢力とつながっていた事実を「過去の話」で済ませることはできない。山根氏は違法行為はなく「問題ない」としているが、到底通用しない言い分だ。

 国際オリンピック委員会は、国際ボクシング協会の組織や審判の判定に問題があるとしており、ボクシングは東京五輪の実施競技から外される可能性がある。

 今回の問題が五輪から除外される動きを強めないか、選手たちは不安だろう。関係者は組織の立て直しを急いでもらいたい。

 レスリングやアメリカンフットボールなどでも、絶対的な立場の指導者による不祥事が相次いだ。

 リーダーシップと「強権支配」を履き違えてはならない。各競技団体は外部の目も取り入れ、時代錯誤の体質が残っていないか不断の点検に努めてほしい。

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