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<札幌モーターショー特集>世紀の変革期 EV大競争時代幕開け

 世界の自動車産業は「100年に1度」といわれる大変革期を迎え、従来のガソリン車から電気自動車(EV)への転換が加速している。地球温暖化防止の国際的枠組み「パリ協定」を受け、英国やフランスがガソリン車販売を2040年までに禁止することや、中国が一定比率以上のEVなど新エネルギー車の生産を義務づける規制を導入することなどが背景にある。出遅れ感のあった国内メーカーも相次ぎ参入を表明し、大競争時代の幕が開けた。

 EV開発を巡っては、三菱自動車が09年に世界初の量産EV「アイ・ミーブ」を発売するなど、当初は日本勢が先導してきた。自動車の環境規制が各国で強化される中、世界各社も次々にEV化にかじを切り、異業種も参入し競争が激化。16年のEV販売台数では日産自動車「リーフ」が世界首位になったものの、近年は海外勢が猛追し、米テスラなど新興メーカーも急成長している。自動車の世界販売台数でトップに立つ独フォルクスワーゲンは、25年までに販売台数の4分の1に当たる300万台をEVにする計画だ。

 こうした中、国内メーカーのEV戦略も鮮明になってきた。トヨタ自動車は20年代前半に日本や中国、欧米などに10車種以上を投入する計画を発表。ホンダは18年に中国で、19年に欧州で、20年には日本で新型EVを発売する。先行優位を保ちたい日産も22年までにグループで12車種を新たに投入する方針を打ち出した。札幌モーターショーでは国内9ブランドのうち、4ブランドがEVを出展し、最新技術をアピールする。

 ただ、日本での本格的な普及には充電設備の整備や充電時間の短縮といった課題も多い。国内メーカーはEV開発の一方で、燃料電池車(FCV)や高性能なガソリンエンジンなど全方位で環境技術開発を進める姿勢を崩しておらず、日本における次世代自動車の本命が明らかになるにはもうしばらくかかりそうだ。

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