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阪大入試ミス 指摘に即応する体制を

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 大阪大学が、昨年2月の入試の物理科目で出題と採点に誤りがあったことを公表し、不合格とされた30人を追加で合格させた。

 受験生の将来を左右するミスはそもそもあってはならない。

 加えて見過ごせないのは、阪大の対応があまりに鈍かったことだ。外部から誤りを指摘されながら、訂正するまでに半年以上もかかった。この遅れが影響を一層大きくしたと言えよう。

 阪大は、原因と背景を丁寧に検証し、公表すべきだ。他の大学もこれを他山の石とし、再発防止に全力を挙げなければならない。

 今回のミスは2問で起きた。ある設問で、複数の正答があるにもかかわらず、一つだけを正答とした上、この答えを前提に、もう一つの問題が作成された。

 昨年6月と8月、予備校講師などから、これらの誤りを指摘された。この時点で、適切に対応していれば、秋入学などの措置で影響を軽減できただろう。

 ところが、理学部の問題作成責任者や副責任者だけで検討し、問題なしとした。結局、12月に3度目の指摘を受けて初めて、他の教員を交えて検証を行い、誤りを認めたという。

 当事者による点検だけでは、思い込みを排除できない。複数の視点での検証という当然のルールを軽視したと言わざるを得ない。

 約3800人の受験者全員の採点をやり直し、30人の判定ミスが分かったほか、9人が第2志望の学科に入学していた。

 希望者には転入学や学科変更を認めるほか、30人全員に慰謝料などの補償を行うという。最大限の配慮が求められる。

 阪大は今後、出題検証委員会を設け、外部からの指摘に組織的に対応する考えだ。

 文部科学省は全国の大学に対し、入試ミスの再発防止と早期発見を求める通知を出した。

 チェック体制の確立や、問題作成者以外も加わって二重三重に点検するといった従来の対策の徹底を改めて確認する内容だ。

 それでもミスが起き得ることを真摯(しんし)に受け止め、少なくとも、問題が生じた場合、即応する体制を構築する必要がある。

 13日から大学センター入試が始まり、受験シーズンが本格化する。2020年度には大学入学共通テストが導入され、各大学の入試の内容も変わることになる。

 入試の公平性が揺らぐことがないよう、大学側は細心の注意を払ってもらいたい。

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