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VRやARを防災に活用 最新機器で被害防げ

 農業や物流で活用が広がる小型無人機「ドローン」、コンピューターで仮想世界をつくりだす「仮想現実」(VR)や現実の映像に情報を重ね合わせる「拡張現実」(AR)―。こうした最新機器や技術を防災に生かす取り組みが各地で本格化している。首都圏ではいつ巨大地震が起きてもおかしくないとされ、関係者は実用化や普及を急いでいる。

■VR消火体験 火災現場リアルに再現

 電機大手のNECなど3社は9月、仮想現実(VR)技術を活用した消火体験システムを発売した。専用のゴーグルなどを使って火に包まれたオフィスの臨場感あふれる映像を見ながら、消火を体験できる。

 一般的な消火訓練は、屋外で火災現場を模した的を狙って水を消火器で噴射するものが多い。消火器の操作手順は習得できても、屋内で火が燃える様子や液剤を使った消火を体験するのは難しい。訓練で実際に火を使うと、煙や臭いについての苦情が主催者に寄せられることもある。

 このシステムは体験者が、火災の映像を映し出す専用アプリが入ったスマートフォンを専用ゴーグルに装着。机の上のコンセントからの出火が書類に引火し、火が徐々に天井まで広がり、煙が充満していく火災現場の映像を見ながら、ホースの先端にコントローラーが付いた訓練用消火器で消火する。40秒以内に消火できれば、要した時間や消火液が的確に炎に当たったかなどを、100点満点で採点してくれる。

 システムの営業担当者は「天井まで燃え広がったら消火に失敗したことになる。失敗した時に速やかに逃げる判断もできるようになる」と話す。体験者が見ている映像は別のモニターで同時に見ることができ、周囲から助言をもらうこともできる。

 火や煙の動きにもこだわり、東京防災設備保守協会が監修した。今後、「キッチンからの出火」など、多様な火災現場の状況を、アプリで追加更新できるようにしていく予定という。価格は1セット100万円で、主に消防や防災の関連団体、民間企業の防災部門などへの販売を目指している。問い合わせはNECのSI・サービス市場開発本部(電)03・3798・6055へ。

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